出典：リクルートネット
リクルートネットの親会社はない！
リクルートネットの基本情報
株式会社リクルートネットは2015年に設立された企業である。
従業員数は300名程度で男女比の内訳は男性が60％で女性が40％。平均年齢は25歳と非常に若い世代が活躍している。
主な事業内容としては、ITソリューション事業と人材紹介事業の2つがある。社名にリクルートが入っているが、株式会社リクルートとは何の資本関係もないため混同しないよう注意が必要だ。
リクルートネットの沿革
リクルートネットは2020年には従業員数10名の零細企業だった。この時の年間売り上げは2億5千万円である。2年後の2022年末、従業員数は150名を超え、売上も10億円以上に増加している。
さらに2024年の現時点で、従業員数は300名に到達。年間売上は15億円まで伸びており、会社規模・市場規模共に成長を見せている。
リクルートネットの取り組みと将来性
リクルートネットはITソリューション事業と人材紹介事業を提供している。その内訳は明確に開示されてはいないが、転職サイトの口コミを参考にすると、ITソリューション事業の方が比率が高いことが想定される。
リクルートネットに限らず、ITに関する事業を展開する企業は「ITソリューション事業」とひとまとめに表現することが多く、共通項としてはSESまたは運用保守が同事業の大半を占めていることが挙げられる。
どちらも顧客オフィスに常駐する働き方が主になるため、仕事についてあまり知らない学生はまだしも、社会人経験のある転職希望者から見ると魅力的に映りにくい。
昨今のIT市場拡大に伴い、IT業界はピラミッド構造化しており、発注元から直接仕事を請けた一次請け、さらにその一次請けから依頼を請けた二次受け、さらにその下には三次請け…といった具合に人手不足をカバーする業界ならではの慣習がある。
リクルートネットは未経験から始められるSESという訴求をしているが、未経験SESは三次請けや四次請けとして案件に配属させることが多いことから、リクルートネットが担当する案件もピラミッドの下層部が多いことが予想される。
ピラミッド下層部の業務はかなり細分化されているため、確かにスキルのない未経験者でも対応自体は可能だが、そうなると本人が成長することができず、キャリアアップができず給与も上がらないため、仕事に対するモチベーションの低下や離職の原因となる。
そのため、三次請けや四次請けの案件がリクルートネットが展開するIT事業の中心を担っている場合は、会社を支える中堅社員の育成や離職率の増加が今後の課題として懸念される。
設立から9年で従業員数300人、売上15億円まで成長している同社だが、開示されているのは売上のみであり、純利益などは本当の意味で会社の利益を意味する数値は確認ができない。
リクルートネットが今後も右肩上がりの成長を実現するかは、慎重に見極める必要があると言える。
リクルートネットの口コミ
リクルートネットに対する口コミを確認すると、やはり若い世代からの意見が目立つ。
これは20代前半などで同社に勤務していた元社員が投稿しているという構図であると考えられる。
主にエンジニアの口コミが多いことから、やはり同社の事業費率はSESの占有率が高いことが見て取れる。
アットホームな企業ということで、最初は頻繁に会話をしてくれていた印象だが、社員数も増え時間が経つと交流は少なくなった。
薄給。正しい評価がされない。
現場によっては休みが取りずらい。残業も忙しい現場と暇な現場でかなり差がある。
比較的若い社員が多く、とても明るい雰囲気。
技術力向上は常駐ガチャによる。
若い社員が多いので社会人マナー面で低いと感じる。
未経験ばかりなので薄利多売商法になっている。社員のスキルアップも個人任せ。